お役立ちコラム

持病がある方や体調に不安のある方にとって、老人ホームで受けられる医療行為の内容は重要です。
「どんな医療行為が可能なのか」「施設はどうやって選べばいいのか」と悩むことも多いのではないでしょうか。
今回は、医療行為が必要な方でも安心して生活できる老人ホームの選び方を解説します。
ぜひ、参考にしてみてください。

1.老人ホームで受けられる医療行為

医療行為とは、医師や医師の指示のもとで看護師・助産師などの医療従事者が実施する治療や処置を指します。
老人ホームでは、入居者の健康状態や必要とする医療ケアに応じて、看護師・介護師・医師がそれぞれの資格で認められた範囲内で医療行為を提供しています。
職種によって対応できる医療行為の範囲は異なるため、入居を検討する際は対応可能な医療行為の内容を事前に把握しておきましょう。

看護師が対応できる医療行為

老人ホームに常駐する看護職員に認められている医療行為には、次のようなものがあります。

• インスリン注射
• 中心静脈栄養
• 経管栄養（胃ろうなど）
• 喀痰吸引
• 人工呼吸器の管理
• 褥瘡（床ずれ）への処置
• 在宅酸素療法
• ストーマパウチの交換
• 導尿・バルーンカテーテルの管理

看護職員は専門的な医療知識と技術を持ち、入居者の健康状態を日常的に観察しながら適切なケアを提供します。
医師の指示のもとで医療行為を実施し、体調変化があれば速やかに対応できる体制が整っています。

介護師が対応できる医療行為

介護職員に認められている医療行為には、次のようなものがあります。

• 体温測定（体温計を使用）
• 血圧測定（自動血圧測定器を使用）
• 軟膏の塗布（床ずれの処置を除く）
• 湿布の貼付
• 軽い傷への処置（専門的技術や判断を要さないもの）
• 服薬介助（一包化された内服薬）
• 目薬の点眼
• 座薬の挿入
• 鼻腔粘膜への薬剤噴霧

また、認定特定行為業務事業者であれば、以下の行為も対応可能です。

• 喀痰（かくたん）吸引
• 経管栄養

専門的な医療行為が可能な看護職員とは異なり、介護職員は入居者の日常生活のサポートを行うのが基本です。

医師が対応できる医療行為

医師にしか認められていない医療行為は、下記の通りです。

• 診察および経過の観察
• 注射・点滴
• 人工透析
• 処方せんの発行
• 応急処置

医師は診察を行い、入居者の健康状態を総合的に判断して適切な治療方針を決定しますが、病院で受けるような専門性の高い医療行為は老人ホームでは受けられません。
また、有料老人ホームには医師の配置義務がないため、医師が常駐していない施設もあります。
医師による医療行為が必要な方は、施設の医療体制を事前に確認しておくことが重要です。

2.事前に知っておきたい注意点

事前に知っておくべき注意点の一つが、人工透析に対応できる施設は多くないことです。
透析設備を備えた老人ホームは限られているため、透析が必要な方は通院による治療が前提となります。
また、医師の指示がない場合、家族や入居者本人からの要望があっても医療行為には対応できません。
医療行為は必ず医師の指示に基づいて実施されるため、主治医との連携が欠かせないといえるでしょう。
入居を検討する際は、現在受けている医療行為について施設側に詳しく伝え、継続して対応可能か確認が必要です。

3.医療行為が必要でも安心できる老人ホームの選び方

持病があり継続的な医療行為が必要な方でも、適切な施設を選べば安心して生活できます。
選び方のポイントは、下記の4つです。

• 医療機関と提携している施設を選ぶ
• 24時間看護体制のある施設を検討する
• 必要な医療行為に対応できるか事前に確認する
• 通院・服薬管理のサポート体制をチェックする

それぞれ解説します。

医療機関と提携している施設を選ぶ

医療機関と提携している「介護付き有料老人ホーム」であれば、体調が急変したときや入院が必要になったときにスムーズに対応してもらえます。
また、定期的に医師が訪問して診察を行う体制に加え、緊急時には往診に対応してもらえる場合もあります。また、嘱託医による健康相談や看護師が介護職員へ専門的な視点でアドバイスを行うなど、医療面のサポートも整っています。

入居後に医療ケアが必要になった場合、介護付き有料老人ホームなら安心です。
要介護5まで対応しているため、介護度が上がったとしても転居しなくて済みます。
運営母体が医療法人である施設は、病院やクリニックなどの医療機関と連携しやすく、医療面でのサポート体制が充実している傾向があります。

24時間看護体制のある施設を検討する

看護職員の医療行為が対象となる方は、24時間常駐の施設がおすすめです。
看護師は夜間の配置までは義務付けられていないため、日中のみ看護師が常駐する施設も少なくありません。
夜間も看護師が常駐していれば、急な体調変化や定期的な医療ケアが必要な場合でも適切に対応できます。
痰の吸引や気管切開、中心静脈栄養、床ずれ（褥瘡）など、継続的な医療行為が必要な方にとって、24時間看護体制は重要な選択基準となります。
施設選びの際は、看護師の配置人数と勤務時間を必ず確認しておきましょう。

必要な医療行為に対応できるか事前に確認する

必要とする医療行為に対応できる老人ホームかどうかも、入居前の確認が欠かせないポイントです。
施設ごとに対応可能な医療行為の範囲は異なります。
現在受けている医療行為について施設に伝え、継続して対応可能かを必ず確認してください。
パンフレットやホームページだけでは詳細が分からない場合もあるため、見学時に直接確認するのがおすすめです。
その際は、具体的な医療行為の名称を挙げて、対応の可否を確認するとよいでしょう。

通院・服薬管理のサポート体制をチェックする

持病や人工透析がある方など、定期的な通院が必要な方は病院への送迎サービスの有無を確認しましょう。
施設によっては、職員が付き添って病院への送迎をサポートしています。
通院が継続しやすい環境が整っているかは重要なポイントです。
また、老人ホームでは、医師の処方に基づいて薬剤師が調剤した薬を看護職員や介護職員が管理します。
薬の管理と服薬介助は施設の大切な役割です。
入居者が自分で薬を管理できなくても、職員のサポートにより適切に服薬できる体制が整っています。
複数の薬を服用している方は、施設の管理体制を詳しく確認しておきましょう。

まとめ

老人ホームで受けられる医療行為は、看護師、介護師、医師それぞれの職種によって範囲が定められています。
看護師は専門的な医療行為に対応でき、介護職員は日常的なケアを担当し、医師は診察や治療方針の決定を行います。
医療行為が必要な方でも安心して入居できる施設を選ぶには、医療機関との提携状況、24時間看護体制の有無、必要な医療行為への対応可能性、通院・服薬管理のサポート体制を総合的に確認しましょう。
持病がある方や体調に不安がある方も、適切な施設を選ぶことで安心して生活できる環境が整います。
医療ケアが必要になった際も対応できる体制が整った老人ホームを、ぜひ検討してみてください。